中古住宅は築何年が狙い目?
価格と劣化リスクを見極めるポイントを解説
中古住宅を購入する際、多くの方が気にするのが「築年数」です。「築浅がいい」「築古は心配」といった印象をお持ちの方も多いかと思いますが、実は築年数だけで判断してしまうのは少しもったいないかもしれません。今回は、中古住宅の築年数の重要性や、狙い目の年代、判断時の注意点について詳しく解説します。
■中古住宅の築年数が重要視される理由
中古住宅を選ぶうえで築年数が重視される理由は、大きく分けて以下の3点です。
1.建物の耐久性・安全性
建物は年数の経過とともに老朽化します。特に1981年6月に耐震基準が大きく改正されたことから、それ以前の建物(旧耐震基準)は現行の新耐震基準に適合していないケースがあり、地震への不安が残る場合もあります。
2.設備の劣化
給排水管、電気配線、キッチン・浴室・トイレなどの住宅設備も経年劣化します。築20年以上の物件では、リフォームが必要なケースが増えてきます。
3.住宅ローン減税・フラット35の利用可否
築年数によっては、住宅ローン控除やフラット35などの優遇制度の対象外になることもあります。制度を活用したい場合には、築年数の条件を満たしているか確認が必要です。
■中古住宅の築年数の狙い目は「築15〜25年」
築浅の中古住宅は設備や内装が比較的新しく、住み替えのハードルが低いのが魅力です。ただし、価格が高くなりがちで、新築との差が小さいこともあります。
そこで、コストパフォーマンスを重視する方におすすめなのが、「築15〜25年」の物件です。
築15〜25年が狙い目な理由
・価格が大きく下がりはじめる時期
築10年を過ぎると資産価値の下落が加速し、築15〜20年で新築時の半額程度になることも中にはあります。コストパフォーマンスに優れた物件が多く出回るタイミングです。
・リノベーションと相性が良い
この年代の物件は構造体がしっかりしていることが多く、フルリノベーションを前提とすれば、理想の住まいを自由に設計しやすくなります。
・住宅ローン控除の対象になる可能性あり
一定の条件を満たせば、昭和57年築以降の建築の物件は住宅ローン減税が適用される可能性もあるため、コスト面でもメリットがあります。
特に広島市や廿日市市、東広島市といったエリアでは、築20年前後の住宅が比較的多く流通しており、条件が良ければ掘り出し物に出会えることも稀にあります。
■中古住宅の築年数だけで判断してはいけないポイント
築年数は大切な判断材料ではありますが、それだけで物件の価値を決めてしまうのは避けるべきです。以下のポイントも合わせて確認することが重要です。
1.メンテナンス履歴
築30年の家でも、定期的にメンテナンスが施されていれば、設備や構造の状態が良好な場合もあります。逆に築浅でも管理が行き届いていない家は劣化が進んでいることも。
2.リフォーム・リノベの可否
建物の構造によっては、間取り変更などのリノベーションがしにくいケースもあります。希望のリフォームが可能か、専門家に事前に相談しておくと安心です。
3.周辺環境・立地条件
築年数が古くても、立地がよければ資産価値が保たれているケースもあります。通勤や通学の利便性、スーパーや病院の距離など、生活利便性もあわせて評価することが大切です。
4.建物検査(インスペクション)の有無
見た目だけではわからない構造上の欠陥があることも。インスペクション済みの物件や、購入前に建物診断を行うことで、購入後のトラブルを未然に防げます。
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